やめる

  • 2019.07.01 Monday
  • 09:00

去る6月20日、私が執筆した2冊目の本「業務を革新し付加価値をアップさせる税理士事務所の勝ち残りワークブック」が発刊されました。「“時短”と“拡大”の両立」をテーマに、日本実業出版社から会社名にて出していただきました。

 

その中でも書かせていただいていますが、“時短”においては、現在の業務をできるだけ短時間に行えるようにすること、すなわち既存業務の生産性向上が不可欠です。そしてその具体策として最も大切な取り組みは、「やめるべき業務をやめる」ことです。

 

そのためには、「やめるべき業務」の見極めが必要になります。その視点をかのP・F・ドラッカー氏の言葉で説明すると、次のようになります。

 

すべての業務に対して、「まったくやらなければ何が起こるか?」と問いかけてみることである。もし何も起こらないようであれば、直ちに止める。

(「経営者の条件」ダイヤモンド社)

 

このような姿勢がなければ、本当に削減しなければならない業務を炙り出すことはできません。

 

さらにドラッカーは、「身につけるべき5つの習慣的能力」として、

 

 ・自分の時間が何にとらわれているかを知ることである。そして、残された時間を体系的に管理することである。

 ・外の世界に対する貢献に焦点を合わせることである。

 ・強みを基盤に考え、行動することである。

 ・際立った成果を上げる領域に力を集中することである。その優先順位を守るよう、自らに強制することである。

 ・成果が上がるような意思決定をすることである。

 

を挙げた上で、

 

成果が上がらない者は、努力に焦点を合わせる。成果を上げる者は、貢献に焦点を合わせ、外に目標を向け、責任を重視する。

 

と述べています。要するに、業務の「やる」「やらない」の判断は、何よりも成果に着目して行わなければならないのです。ぜひ、貢献に焦点を合わせ、成果の上がらない業務は積極的にやめるという姿勢をもっていただきたいと思います。

 

なお、もしお知り合いに税理士事務所の方がいらっしゃるようでしたら、ぜひご紹介ください。また、具体例は税理士事務所の内容ながら、考え方としては、どの業種でも応用できると思います。よろしければ皆さんもご一読いただければ幸いです。

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    著者 亀井英孝

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